ブループラネット賞ものがたり：公益財団法人　旭硝子財団

環かん境きょう問題への関心がそれほど高くなくても、経済的な不利益を被こうむるかもしれないと考えれば耳を傾かたむける人もいます。CTIは気候変動が経済にもたらす影えい響きょうについて研究し、金きん融ゆう関係者からも高く評価される非常に影響力のある報告書を発表し続けてきました。その中で、特に化石燃料の価値についての世界の認識を大きく変えた概がい念ねんが「カーボンバブル」です。

カーボンバブルとは

カーボンバブルとは、石油や石炭、ガスなどの化石燃料の価値が、実際よりも高く見積もられている状態を指します。

気候変動対策は、今や世界が必ず対応すべき課題です。そのため将来、化石燃料の使用は大きく制限されることが見み込こまれます。そうなると、今、化石燃料に関わる企き業ぎょうが資産として保有している油田や炭鉱の多くは使えないまま残ってしまう可能性があります。このように、将来価値を失ってしまう資産は「座ざ礁しょう資産」と呼ばれます。そして、ある時点で、泡あわ（バブル）がはじけるように、資産の価値がほとんどなくなってしまうおそれがあるのです。

それにも関わらず、今も多くの銀行や投資家は、化石燃料に関わる会社にお金を出し続けています。企業も、石油やガスの開発をやめずに進めています。もし、こんな状況のまま突とつ然ぜん、化石燃料が使えなくなったらどうでしょうか。世界経済は大混乱し、深刻な経済危機が起こるかもしれません。つまり世界は、気候変動対策のためにも、経済危機を避さけるためにも、化石燃料から少しずつ段階的に離はなれていく必要があるのです。

そのためCTIや多くの専門家は、カーボンバブルがはじける前に行動を起こす必要があると強く警告しています。CTIの警告は金きん融ゆう界に大きな影えい響きょうを与え、化石燃料からのダイベストメント（投資撤てっ退たい）が急速に進む一助となりました。

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